FX/CFD　勝つための１０の法則

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【おかねの話】

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日本が買い物した時の支払いは米ドル！？

　今日は質問から始めます。
　日本の輸入のうちどのぐらいが米ドルで支払われていると思いますか？
　約30％？　約50％？　それとも約70％？

　正解は約70％です。

　
日本は他の先進国と比べても輸入代金の支払いと、輸出代金の受け取りが「円」つまり、
自国の通貨で行われている率が低いことが特徴です。
　
しかも、先ほどお話しをした通り、輸入に伴う支払いは約70％が米ドルで行われております。

この原因の一つに、輸入に頼っている原油など原材料の国際価格が米ドル建てになっている
ことがあげられます。

日本では、これまでも「円の国際化」について議論されていますし、アジアでの取引に伴う
決済においては円を採用する国が増えてきていて、「円も健闘」してきています。

しかしながら日本も含め各国では、今後の貿易決済に使用される通貨はやっぱり米ドルだよね
・・・といわれるように、米ドルの地位は大きく変化をすることはないと言われています。

さらに、世界の中央銀行が準備をしている外国通貨の割合をみてみると、なんと米ドルが
ぶっちぎりで、60％以上を占めている状況で、次のユーロを（20％台）を大差で引きはなしています。

米ドルが世界の「基軸通貨（きじくつうか）」と呼ばれるのは、どうやらこれが原因のようですね。

そして、そういった通貨で自分の資産の一部を保有していることは、当然必要なのではないかと考えています。

よくドルで資産を持つとリスクがあるのでは・・・と聞かれますが、「基軸通貨」でない通貨で
すべての資産を持っていることの方がリスクが大きかったりして・・・
　

どうでしょう？

　
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【外国為替を極める】

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今日は渋滞理論の三つ目、「自然渋滞」についてお話します。

車で走っていて渋滞に出会った時に、走っている間その訳が分からず、
渋滞の先頭はどうなっているのだろう、と考えたことがありませんか。
じつは金融市場にも似たようなことがあります。これは三つの渋滞の中で、
これが一番原因を探るのが難しく、市場関係者も頭を悩ませている現象です。

為替市場で言えば、特に材料もないのにドルが買われているとか、
誰が買っているのかもよく見えないなどのケースがそうです。
逆に、休みでもないのに相場が全く動かなくなったということもあります。
例えば、先週の月～木（3/21～24）までドル円相場が、わずか一日50銭前後
しか動かなかった、などはこのケースです。

相場の動きを予想するためには、この自然渋滞が、いつ、どのように解消する
かを考えておくことが大切です。

私の経験則で言えば、この場合の市場の声は通貨当局です。
ただこの場合は、直接聞くことはできませんので、市場のプライスアクション
（値動き）で判断することになります。先週は固定相場制に戻ったような相場で
したが、介入後という特殊事情を考えれば、通貨当局としては、介入を無駄に
しないために、ドルが売られることは許されないはずと考えます。

そして、ここで相場を読む目は「魚の目」です。

つづき、詳細はこちらから

　
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【外国為替を極める】

緊急レポート：協調介入3

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今日は介入方法の違いについて説明します。

まず「誘導介入」です。読んで字のごとし、為替相場を一定水準まで
押し上げたり押し下げたりする介入です。
代表的なものに、米ドルを大幅に切り下げた「プラザ合意（1985年9月）」
があります。

この合意は、米国の輸出競争力を高め、為替市場の安定化を図ることを
目的として、米国の呼びかけで、Ｇ５（米、英、独、仏、日）が協調して
ドル売りを行うものでした。この介入をきっかけにして、
ドル円相場は250円から200円を割り、1986年７月には150円まで円高が進みました。

また1995年4月にドル円相場が79.75円までドル安になった時、80円台から
100円台に押し上げたのも、この誘導介入と言えます。

二つ目は「防衛介入」です。

詳細はこちらから

そして三つ目は「スムージング（円滑）介入」です。

詳細はこちらから

欧米各国の協調介入の強さや方法から今後の円相場の行方を判断する
方法があります。先週末と同じような異常な動きが起こらない限り介入が
行われないとすれば、相場の水準を固定するものではないとみなされ、
再び80円割れが起こります。しかし、円相場が80円よりの円高は行き過ぎたと
判断しているのであれば、再び円安に誘導する介入を
行うことになると考えられます。

今後は、介入をおこなう基準となる相場はあるか、あるとすればどこか、
また欧米各国が介入を続けるのか、どれだけ本気に日本を救おうとしてい
るのかなど、その真剣度を探る動きになると考えられます。　

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【外国為替を極める】

緊急レポート：協調介入2

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今日は外国為替市場での「協調介入」について勉強します。

きっかけは、円相場が一気に76.25円の戦後新高値を記録したことでした。
「これは何とかしなければ、世界経済がおかしくなる」との危機感がひろがり、
急きょＧ７各国は１８日早朝の電話会談を決め、全参加者による「協調介入」に合意しました。

「介入」とは、国が外国為替市場に直接売買により為替相場の決定に介入することです。
日本では、財務大臣が介入を決定し、実際の売買は日本銀行が財務省から委託を受けて行います。
方法は一般の銀行と直接売買する場合や、仲介者（外国為替ブローカーや電子取引）を経由して
行う場合があります。
また単独介入といっても通貨の売買は２通貨がセット（例えば円と米ドル）ですので、通常は相手国
（例えば米国）の了解を得る必要があります。

また介入はいつもあるわけではありません。日本での介入は約6年半ぶりに行われた昨年9月15日の
円売りドル買い（2兆1,249億円）の単独介入後６か月ぶりです。一方協調介入となるとユーロ防衛
のために行われた2000年後半以来10年半ぶりという、画期的な出来事です。昔は介入があったこと
すら秘密でしたが、今はいついくら介入したかについて後日公表されることになっています。
（平成３年４月からの実績は財務省のホームページで公表されています）

介入の主な目的は、為替相場の安定ですが、介入方法には「誘導介入」「防衛介入」
「スムージング（円滑）介入」の三つがあります。明日は、この違いについて説明します。

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【外国為替を極める】

事故渋滞

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このたびの震災の被害の大きさには驚かされるばかりです。
大きなことはできませんが個々の力を集めれば大きな力にも
なると思って、できる限りのことはしたいと思っています。

渋滞には「工事渋滞」「事故渋滞」「自然渋滞」と三つの大きな原因がありますが、
最初に今回の大地震がその例となる「事故渋滞」についてお話します。

事故渋滞。

これはいきなり来ます。突然の渋滞が、道路事故で発生するように、
金融市場においても、リーマンショック（2008年9月に起こった米4位の
証券会社リーマンブラザースの破たん）のように突然起こります。

今回の
東日本巨大地震はまさに事故渋滞の代表的な例です。このとき大事なことは、
まず事故に巻き込まれないことです。「生き残ることが大切。儲けは二の次」です。
そのためには「まず行動、その後の処理は走った後で考える」ことになります。
。

世界的株安になったことで、この行動が実際に起こったことが分かります。大事なことは
ドサクサにまぎれてうまいことをやろう、というのではなく、ポジションをできるだけ
縮小することです。しかし長期保有の場合は、慌てずじっとして、騒ぎが過ぎ去るのを
待つこともあります。

その方が得になる場合もあると言うことも大事な経験則です。

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【“お金”のハナシ】

女性の病気かと思ったら男性も！？

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このたびの震災の被害の大きさには驚かされるばかりです。
大きなことはできませんが個々の力を集めれば大きな力にも
なると思って、できる限りのことはしたいと思っています。

今日は質問から始めたいと思います。次にあげる数字は何を表していると思いますか？

a.16分の1
b.18分の1
c.8分の1
d.50秒に1人
e.41％

まず16分の1は今年のデータで、乳がんに罹る（かかる）人数です。
16人に1人が乳がんに罹るということです。そしてこの数値は男女合わせての数字です。

そうなんです、男性も乳がんになるんですよ。

では18分の1ですが、これは去年のデータで乳がんに罹る人数をあらわしたものです。
今年の数字が去年に比べ増加していることが分かりますね。

次の8分の1、これはアメリカのデータで乳がんに罹る人の人数をあらわしたものです。
日本の倍ということですね。

d.eはこちらから

経済講座的に言うと、資源のない日本において、現在の経済を支えているの財産は「人」です。
つまり「人」が働いくことでシステムやノウハウを商品とするシステムが維持されないと、
かなり厳しいことになるわけです。

また別の機会にお話しをいたしますが、16人に1人というのはあくまでも「乳がん」の話で、実は「がん」そのものに罹る人は、もっと圧倒的に多いんですよ。

いつ病気になるか分かっていればいいのですが・・・

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【“お金”のハナシ】

～みんなが入ると保険料が上がる！？～

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このたびの震災の被害の大きさには驚かされるばかりです。
大きなことはできませんが個々の力を集めれば大きな力にも
なると思って、できる限りのことはしたいと思っています。

本日は視点を変えて保険料を見てみます。

今回の東日本大震災のような「不測の事態」が発生した時には、
保険料が上がったり、保険そのものに新たに加入することができなくなる、
といったことが起こる損害保険についてのお話しをしました。

今日は生命保険で最近よく聞く「先進医療」についてのお話しです。

この「先進医療」には白内障、乳がん、インプラント、胎児の心疾患など
様々な手術に係わるものがあるのですが、保険会社の説明には、がんにな
った時の治療のひとつである高額な「重粒子線治療」ばかりが良く出てきます。

このことが原因で、せっかく先進医療を受けても保険金を受け取ることが
できるのに、「費用がかかるから」と言って先進医療を受けない方がいる
ようです。

現在、入院保険に加入する際に保険料の内訳をみると「先進医療」は
150円～250円程度と、とてもお得な感じです。

ここで前回の地震保険のお話しを思い出してください。

想定を超えた震災後に、多額の保険金が請求された場合に保険料が上がって
しまうことがあります。

この原理からいくと、今はみんなにあまり知らていない「先進医療」が
一般的になり、どんどん治療を受け保険料を請求する人が増加した場合、
どうなるでしょう？

どうも将来的には、お得感のあった「先進医療」の保険料も値段が
上がってしまいそうですね。

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【“お金”のハナシ】

「魚の目」

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「魚の目」

引き続き「目」というタイトルですが、本日の目は「中期的な視点」の「魚の目」です。
魚が泳ぎまわるように、後ろから、時にはウラから情報をとる手法です。
自分の気が付かない事実を調べるという観点から、農耕的と狩猟的を半々ずつ持ち合わせ
た情報収集方法とも言えます。

農耕的とは、じっくり座って待つことで、外から入ってくる「公（おおやけ）」の情報を
分析することで、狩猟的とは、獲物を追いかける狩人のように、積極的に外に出て自分から
情報源を探り、自分だけの「個」の情報を収集分析していくものです。

また中期的とは、1～4年としています。国際金融市場の相場変動の裏には政治の関与が
あることを鳥の目で説明しましたが、この中期的な視点も、同様に政治的な要因が大切な
ポイントです。

一つ目は、民主党政権で円最高値を付けていることです。
1978年カーター大統領時代（初めての180円割れ）、1995年クリントン時代には戦後円
最高値となる79.75円をつけました。そして今のオバマ大統領も民主党です。
これまでの最高値をつけること、すなわち80円割れを予感させます。

2つ目3つ目は、こちらからご購読をどうぞ！！

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今の民主党オバマ大統領の例で言えば、2009年の就任以来、ブッシュ前大統領
後半からドル安の流れを引き継いでいますが、これまでの例になぞらえれば、
今後どこかで円の新高値を付けた後、底を打ちドル高へ方向転換する可能性が
あると考えられます。今年は大統領3年目、クリントン時代も新高値は3年目の4月でした。

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【“お金”のハナシ】

鳥の目

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鳥の目

現在の国際金融市場での変動要因は「中東、景気、インフレ」動向ですが、
キーワードは「安定化」です。今、中東の混乱とインフレの進行で、安定化が
脅かされている状況ですので、「リスク資産を売り安全資産へシフト（リスク回避）」が
優先されています。しかし、世界情勢が安定化すれば、逆に「安全資産を売りリスク資産へ
の回帰（リスク選好）」が起こります。

これを「鳥の目」で読むと「世界覇権体制の変化」となります。

これを「鳥の目」で読むと「世界覇権体制の変化」となります。

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そして、米国がこれからも世界のリーダーであり続けることができるのか、
G2の中国はどのような役割を担っていくのか、あるいは、G20のように多極
化が進むのか、いやそれとも、G0（ゼロ）と言われる無極化となるのか、
世界は混とんとしています。

空を飛ぶ鳥の目のように、過去の流れの中で、今の位置はどこになるのか、
長期の動きで、歴史感をもって見る「鳥の目」がますます重要になってきました。

「木をみて森を見ず」という言葉があります。相場の世界では、短期的な相場の
変動にとらわれて、売り買いを繰り返してばかりいては、よい運用成績を上げる
ことはむずかしいものです。

定期的に、鳥の目観察を心掛けましょう。　

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【“お金”のハナシ】

投資信託商品のメリット、デメリット

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投資信託商品のメリット、デメリット

今日は、投資信託商品に投資することには、どんなメリットやデメリットが
あるのかについて考えてみましょう。

最初に、もしもあなたが預金、外貨預金、日本や外国の国債、日本や外国の株式、
のすべてに投資をしたいとします。しかし自分ひとりの財産では、これらのすべて
に投資することは、とても困難です。

例えば、これから価値が上がりそうな株式を１銘柄買って価値が上がったら売る、
つまり、今の価値が100だから、それを100で買って価値が120になったら売ると20の
得をした、そしてこの株式は1株100万円・・・と言うことにします。
本当なら10株ぐらい購入したいけど、普通の人にとっては株式と言うのはとても高い
買い物になるため、やむを得ず1銘柄だけを買うことになりがちです。

しかも、買った株式の価値が本当に上がるかなんてわかりませんよね。
つまり、ギャンブルのように株式を買う、ということになります。

ここで登場するのが投資信託です。

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